日本の夫婦の離婚率（全国版）

年間どのくらいの夫婦が離婚しているかご存知でしょうか？

現代の日本の離婚率は約35％前後であり、平成27年度の厚生労働省の調査によると離婚件数は22万件にものぼります。婚姻件数は63万件あるそうですが、せっかく結婚した夫婦が1年間に離婚する数も多いのが事実です。

離婚は決して人ごとではありません。この機会に良い夫婦関係を送るために、自分自身の人生の大切な岐路を考えなおすために、必要なことを考えてみましょう。

離婚の原因は男性と女性で異なります、多くは性格の不一致、お互いの接触タイミングの不一致などが挙げられ、これによって離婚を選ばれる場合と、不倫をする場合とが分かれてきます。

離婚の場合は、結婚後期間が短い場合や、経済的にお互い独立しており離婚に際し不利益が少ない場合選択されがちですが、その反対に結婚期間が長い場合や、経済的に独立できていない場合、子供のいる場合などは不倫することが多いと考えられます。

離婚に際しては、お互いに協議に終わる場合もありますが、お互いの悪いところをあげつらいあって訴訟に突入する場合があり、不倫の場合は、探偵に依頼の上で法的に有効な証拠をもって、話し合いの上で夫婦関係の修復を行うか、または不倫をした配偶者を訴追する場合があります。

離婚の場合も、不倫の場合も、互いの共通点として配偶者の対応の変化があります。もちろん、時間の経過に伴い、年齢の変化に伴い関係は日々変化するものです。

しかし、配偶者に対する態度の変化において、例えば毎日していた挨拶がなくなったとか、お互いの暗黙の了解であった習慣の変化があった場合には警戒が必要になります。

人間の行動にあっては必ず認知と密接な関係があります。もちろん生活環境の変化によって一定程度の行動に影響を及ぼす場合もありますが、お互いの暗黙の了解のような、長年培われた互いの意思確認が無くなるような場合、それは相手に対する認知に変化があったことを示します。

相手が習慣を破るような場合は、なぜその習慣が貫徹されていないのかを考える必要があり、習慣が貫徹されやすい環境の整備をしてやる必要があります。

環境が整備されているにも関わらず習慣が貫徹されないような場合は、相手の認知に重大な変化があったと考えていいでしょう。

ですが、いくら認知に変化があったとしても話し合い、お互いの歩みよりなしにその責任を相手方に押し付けるのは間違いです。

仮に配偶者からの行動の変化のあった場合、離婚・浮気をしている疑いがある場合も決して自分を責めないでください。

そういった場合、離婚を考えられるなら弁護士に相談を、相手に不倫の疑いがある場合は法的に証拠となるよう必ず探偵に依頼の上で準備をされてください。

離婚はお互いの理解に基づく場合は人生の岐路ですが、不倫は相手の不実による拷問です。決してお一人で悩まず、環境が許すのなら身近な方にご相談を、難しいようなら無料相談を受け付けている弁護士・探偵に一度ご相談ください。

お話しになるだけでも楽になること、冷静になって客観的な判断をくだすことができます。

決して一人で悩み応えをだそうとしないでください。